災害時の病院間の連携

大きな災害があると医療の環境にも変化が出てきます。今までは自治体の中で連携をとるだけだった緊急時の対応も、近隣の自治体と協力して県を越えた救急救命などにあたるように変わってきているのです。
大きな事故や災害がある度に、医療の仕組みは変わってきています。特に民間病院でも施設などに費用をかけて、最新の医療を提供できるように努力しているところも多いです。そのため今後は医療に関わる人は、今まで以上に新しい医療の情報や医療機器の使用方法、活用方法について知識が必要となってきます。
また、できるだけ医療の内容を分散化することで、患者の偏りを少なくし、また必要な患者に必要な治療が出来るようになってきています。その代わり、これは近年問題になっていることと関連していると思われます。
その問題とは、症状の軽い患者は救急で運ばれても入院させず、地域の民間病院に転院させるということです。
軽度の患者と重度の患者を同じ病院で対応することになると、どうしても重度の患者や緊急性の高い患者を優先するので、軽度の患者は待たされる時間が長くなってしまいます。
そこで救急の患者でない場合は近隣の民間病院などを利用し、より高度な治療が必要だと考えられた場合や、必要性が生まれたときに転院するといった仕組みです。
このような取り組みによって、大きな病院への患者の偏りをなくし、民間病院の存続へと繋げています。
民間病院は地元に根付いた医療を提供することが出来ますし、また患者と看護師との距離が近く、信頼関係を築くことができるため少しの異変にも気付きやすく、患者も相談しやすいというメリットが生まれます。こうした背景の影響を受け、地域に根ざした病院の医療機器の整備や体制を整える動きが生まれ、同時に民間病院で働く看護師の確保も急がれています。
長く待たされるというイメージから忙しい人は病院から遠ざかってしまい、なかなか早期予防には繋がることが難しいですが、今後は民間病院がどれだけ身近な存在になるかといったことが注目されていくのではないでしょうか。

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